あおい
もし税効果会計を使わなかったら、決算書ってどうなっちゃうのかしら？「別に適用しなくても、トータルの利益は長い目で見たら同じなんじゃない？」って思われがちですけど…
全知全能
とんでもない！税効果を適用しないと、損益計算書の「当期純利益」が毎年ジェットコースターのように乱高下して使い物にならなくなるんだッ！
毎期1,000万円の利益が見込まれる甲という会社があり、実効税率を40％とすると甲社の損益計算書の末尾は毎年次のようになります。
| ×2期 | ×3期 | ×4期 | 5期 | |
| 税引前当期純利益 | 1,000 | 1,000 | 1,000 | 1,000 |
| 法人税等（40％） | 400 | 400 | 400 | 400 |
| 当期純利益 | 600 | 600 | 600 | 600 |
そして×6期において有価証券評価損500万円を計上し、その翌年×7期にその株式を売却して売却損500万円を計上したします。評価損は法人税法上費用として認められないため課税所得の計算において申告加算され、甲社の税引前当期純利益は次のようになります。
| ×5期 | ×6期 （評価損） |
×7期 （売却損） |
×8期 | |
| 税引前当期純利益 | 1,000 | 500 | 500 | 1,000 |
| 法人税等（40％） | 400 | 400 | 0 | 400 |
| 当期純利益 | 600 | 100 | 500 | 600 |
このように税効果会計を適用していない場合に評価損のような一時差異が発生すると税引前当期純利益と当期純利益とに対応関係がいびつになり損益計算書の期間比較性が歪んでしまいます。
ちなみに法人税の計算根拠は次のとおりです。×6期に評価損否認500加算、続く×7期に評価損否認認容500減算の調整あり。
×6期：（500＋500）×40％＝400
×7期：（500－500）×40％＝0
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税効果会計を適用した損益計算書の見方｜法人税等調整額の表示と役割
税効果会計を適用した損益計算書の正しい見方と構造を解説。「法人税等調整額」のプラス・マイナス表示の意味、税引前当期純利益と税金費用の対応関係、投資家や銀行から見た決算書の信頼性向上について紐解きます。
あおい
会計上は利益が出ているのに、税金ばかり高くて赤字に見えちゃったり…そんなの会社の健康状態が全然わからなくなっちゃって、見ている側も不安になっちゃいますよね。
全知全能
まさにそれだよ！税前利益と税金費用の対応関係がバラバラに破壊されてしまう！そんな決算書を見せられた投資家や銀行は、怖くて融資も投資もできやしないのさ！